株式会社 バイオレンジャーズ

バイオ(微生物)による油・VOCの汚染の浄化、土壌・地下水汚染の対策、排水の処理を実現するバイオレメディエーション

HOME > 土壌・地下水汚染浄化の最前線 > 「アジア諸国における土壌・地下水環境基準」~複合バイオ製剤オッペンハイマー・フォーミュラTMによるPAHs分解試験例~

Technology Column土壌・地下水汚染浄化の最前線

Vol.5「アジア諸国における土壌・地下水環境基準」
~複合バイオ製剤オッペンハイマー・フォーミュラTMによるPAHs分解試験例~

アジア諸国の土壌・地下水汚染に関する法整備と市場の拡大

ここ数年、アジアの経済や産業は著しく発展している。それに伴い、土壌・地下水汚染が顕在化し、各国において、法の整備が進み始めた。

韓国では1995年に土壌環境保全法、台湾では2000年に土壌・地下水汚染対策法、日本でも2003年に土壌汚染対策法が施行されており、2016年にはタイ(土壌・地下水汚染を管理する工業省令)で、そして、注目を集めている中国でも土十条が公布された。中国は深刻な土壌・地下水汚染に直面しており、その市場規模は日本よりも遥かに大きいとされる。

ページトップヘ

日本とアジア諸国における土壌・地下水に係る環境規制物質

土壌汚染対策法により定められた日本の土壌・地下水の環境規制物質の数は、アジア諸国と比較し(韓国を除く)、極端に少ない。

また、アジア諸国との大きな違いは、土壌の環境基準値が、「含有量」ではなく、「溶出量」であるという点である。

土壌・地下水に係る環境規制物質と基準値[PDF](93KB) 新しいウィンドウが開きます

アジア諸国における土壌・地下水汚染の市場はこれから急速な拡大が見込まれるが、規制物質の数が少ない日本にとっては未知の物質が多数を占め、調査、分析、浄化のいずれにおいても、日本企業に対応できるのであろうか?

土壌・地下水汚染に関する日本の環境技術は決して進んでいるとは言えず、近い将来、アジア諸国に抜かれてしまうのではないかと危惧される。

ページトップヘ

ページトップヘ